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【1月25日開催】名古屋藤原塾 開催のご案内

2018/01/15 

2018年の動向を占う、今年最初の開催です。
みなさま、どうぞご参加ください!

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「藤原塾」は、経済アナリスト藤原直哉氏を講師として招き、全国各地で開催されている勉強会です。
名古屋ではフルハシ環境総合研究所が事務局を務めています。
取り上げるテーマは、経済・金融・政治・外交・社会・文化などの幅広い分野に関する「時事問題」
「リーダーシップ」「経営」についてです。
志高い仲間が集う、ライブ感あふれる講演です。
講演後は藤原先生を囲む懇親会も開催いたします。

!ご好評につき増回!
2016年度より隔月開催(奇数月、年6回開催)になりました。

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≪第107回 名古屋藤原塾 ~わかる、わかる。経済の未来~ ≫
■日時
  2018年 1月25日(木) 16:00~18:20 

■講師
  藤原直哉氏
   経済アナリスト、株式会社あえるば代表取締役会長。
   東京大学経済学部卒業。住友電気工業株式会社入社。
   経済企画庁出向後、ソロモン・ブラザーズ・アジア証券会社入社。
   現在、独立系シンクタンクとして政治・経済を分析。全国各地で藤原学校・藤原塾を開催。

 【株式会社あえるば ホームページ】http://www.fujiwaraoffice.co.jp/
 【藤原直哉のインターネット放送局】http://naoyafujiwara.cocolog-nifty.com/

■場所
  名古屋都市センター14階 第1.2会議室
   名古屋市中区金山1-1-1(JR・名鉄・地下鉄「金山駅」南口すぐ)

■参加費
  受講料 事前振込み    9,000円
      当日現金支払   10,000円

 【振込先】
  三菱東京UFJ銀行 上前津支店 普通口座1881140
  (株)フルハシ環境総合研究所 
  カ)フルハシカンキョウソウゴウケンキュウジョ

■お申込み方法
  お申込みされる開催日・ご芳名・御社名・お役職・ご連絡先(TEL、FAX、E-mail)をご記入の上、
  メールinfo@fuluhashi.jp宛にご連絡ください(担当:恒川・中林)。

年始のご挨拶

2018/01/09 

新年明けましておめでとうございます。旧年中は格別のお引立てを賜わり、厚くお礼申し上げます。

昨年は経済と環境が本格的に統合されはじめた1年間でした。ESG投資(環境・社会・企業統治)の規模が年々加速度をつけて大きくなっています。企業統治に関する不祥事が新聞を賑わせたこともあり、ESG評価によるリスクヘッジの重要性が再確認できた1年だったとも言えます。

環境(E)については「脱炭素」がいよいよ本格的に始動しました。CDP(CO2に関する情報公開プロジェクト)に参加する投資家の総運用資金は兆の単位を超えて1京円にも達しています。先進企業はすでに脱炭素の長期目標を発表し、次の段階に向けて準備がはじまっています。

脱炭素へのアクションをマーケティングのイノベーター理論になぞらえて眺めてみます。イノベーター理論は新商品が市場に浸透するまでの経過を購入者のタイプで表したもので、正規分布を5段階に分けています。アクションが早い順にイノベーター(革新者)2.5%、アーリーアダプター(初期採用者)13.5%、アーリーマジョリティ(前期追随者)34.0%、レイトマジョリティ(後期追随者)34.0%、ラガード(遅滞者)16.0%で分布します。

再生可能エネルギーを100%使用して事業経営している(コミットしている)企業は「RE100」と呼ばれていますが、これはイノベーターに該当すると思われます。次に、例えばトヨタ環境チャレンジ2050のように、2050年に脱炭素化することを目標に掲げる企業はアーリーアダプターと言えるのではないでしょうか。LEDやEV・PHVなど比較的新しい省エネ機器への投資を積極的に行っている企業はアーリーマジョリティだと思います。ISO14001やEA21などマネジメントシステムがマンネリ化している企業はレイトマジョリティかもしれません。
イノベーターやアーリーアダプターの眼差しや行動を見ていると、未来が変わる予感をひしひしと感じます。一方でレイトマジョリティやラガードを想像すると膠着した現実にもどかしさを感じます。

私たちフルハシ環境総合研究所では、お客様の脱炭素化に向けて、環境目標と事業の統合化や、ライフサイクルでのCO2削減評価など、コンサルティングとしての役割を担っています。
今年は脱炭素に向けたサービスをますます拡充・統合したいと考えております。是非、皆様のご要望を聞かせてください。よろしくお願いいたします。

最後に、本年が皆様にとりまして更なる飛躍の年となりますことを、お祈り申し上げます。

株式会社フルハシ環境総合研究所
代表取締役所長 浅井豊司

【12月6日開催】名古屋藤原塾 開催のご案内

2017/11/30 

今年の最後の開催となります。
どうぞご参加ください!

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「藤原塾」は、経済アナリスト藤原直哉氏を講師として招き、全国各地で開催されている勉強会です。
名古屋ではフルハシ環境総合研究所が事務局を務めています。
取り上げるテーマは、経済・金融・政治・外交・社会・文化などの幅広い分野に関する「時事問題」
「リーダーシップ」「経営」についてです。
志高い仲間が集う、ライブ感あふれる講演です。
講演後は藤原先生を囲む懇親会も開催いたします。

!ご好評につき増回!
2016年度より隔月開催(奇数月、年6回開催)になりました。

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≪第106回 名古屋藤原塾 ~わかる、わかる。経済の未来~ ≫
■日時
  2017年 12月6日(水) 16:00~18:20 

■講師
  藤原直哉氏
   経済アナリスト、株式会社あえるば代表取締役会長。
   東京大学経済学部卒業。住友電気工業株式会社入社。
   経済企画庁出向後、ソロモン・ブラザーズ・アジア証券会社入社。
   現在、独立系シンクタンクとして政治・経済を分析。全国各地で藤原学校・藤原塾を開催。

 【株式会社あえるば ホームページ】http://www.fujiwaraoffice.co.jp/
 【藤原直哉のインターネット放送局】http://naoyafujiwara.cocolog-nifty.com/

■場所
  名古屋都市センター14階 第3.4会議室
   名古屋市中区金山1-1-1(JR・名鉄・地下鉄「金山駅」南口すぐ)

■参加費
  受講料 事前振込み    9,000円
      当日現金支払   10,000円

 【振込先】
  三菱東京UFJ銀行 上前津支店 普通口座1881140
  (株)フルハシ環境総合研究所 
  カ)フルハシカンキョウソウゴウケンキュウジョ

■お申込み方法
  お申込みされる開催日・ご芳名・御社名・お役職・ご連絡先(TEL、FAX、E-mail)をご記入の上、
  メールinfo@fuluhashi.jp宛にご連絡ください(担当:中林)。

「コーポレート・レポートの作り方」セミナー 開催のご報告

「コーポレート・レポートの作り方」セミナー 開催のご報告

2017/11/27 

11月16日(木)、「メリットしかない!!『コーポレート・レポート』の作り方」として、自社主催セミナーを開催しました。

セミナーでは、「環境・CSR活動を発信することの必要性」と、
「CSRレポートのトレンド」をテーマとした講義、
レポートを読み込むワークショップ、
企業様の環境・CSR活動を発信するツールの一つである「コーポレート・レポート」のご紹介を行いました。


弊社では、コーポレート・レポート、CSR・環境報告書の企画制作など、CSRや環境取り組みの発信業務をサポートいたします。

セミナー内容についてのお問い合わせ、
コーポレート・レポートについてのご相談など、
どうぞお気軽にご連絡ください!
(お問い合わせ先はページ下方をご覧下さい)

「コーポレート・レポートの作り方」セミナー開催!!

2017/10/16 

自社主催セミナー「メリットしかない!!「コーポレート・レポート」の作り方」を開催します。

環境やCSRへの取り組みは、「やりっぱなし」では価値が生まれません。
やるからには広く発信して、メリットを享受しましょう!
環境・CSR活動報告を兼ねた会社案内、「コーポレート・レポート」のノウハウ、お教えします。
環境・CSR報告の最新動向も!!
ぜひご参加ください!
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【メリットしかない!!「コーポレート・レポート」の作り方】

■日時:平成29年11月16日(木)13:30~16:30
■会場:名古屋都市センター14階 第3会議室(金山総合駅南口からすぐ)
■講師:(株)フルハシ環境総合研究所 所長 浅井豊司
■内容:
 ・環境・CSR取り組みで企業価値が向上する
 ・【演習】レポートの構造を知る
 ・環境・CSRレポート トレンド分析2017
 ・【演習】「誰のために?何のために?」利用用途と効果を見える化する
 ・コーポレート・レポートの作り方+事例紹介
■参加費:無料
■お申込み方法:
  ホームページ右上の「ご相談・お問い合わせ」より下記の情報をご記入の上、送信ください。
  【ご芳名、御社名、部署・役職、ご住所、連絡先(TEL、FAX、メールアドレス)】 
■お問い合わせ先
 株式会社フルハシ環境総合研究所  担当:土屋  
  Tel:(052)324-5351 Fax:(052)324-5352 
  E-mail : info@fuluhashi.jp
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環境経営・CSR の重要性
環境・CSR に取り組み、ステークホルダーへと伝えていくことは「企業価値」を高める重要な要素です。

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